ただし、高齢者などのセルフレジの操作にあまり慣れていない人たちにとっては少々戸惑うこともあるのではないだろうか。そしてレジの操作方法が急に変更になることがあり、せっかく慣れたと思ったら、また新しい操作方法に慣れなければならないことがある。なるべくそうした変更やセルフレジの新規導入があるときには、その企業のホームページ上での告知や店内での告知などにより、あらかじめ周知してほしいものである。顧客にセルフサービスを求めるのであるから、そうしたことは必要であり、顧客本位の立場で考えることが必要である。

　このような省力化への動きは飲食業、ホテルでも広がりをみせてきている。 例えば、飲食業ではメニューの注文や決済の自動化が進んでいるし、配膳ロボットを導入しているところもある。これらにより、人手不足に対応できるし、利用客への対応がよりスムーズになるので収益改善にもつながるであろう。ホテルでは、自動チェックインや自動チェックアウト、鍵の受け渡しの自動化などを行っているところがある。ホテルのフロントに出向かず係員との対面接触なしに、これらの自動化されたサービスを利用したい顧客にとつては利便性があるし、ホテルの側も省力化をはかることができる。ただし、人的な接触が減少することにより、顧客と顔なじみになることや、個々の顧客への印象に残る対応やサービスを提供することで顧客をつなぎ止めるための大切な機会を失うことになる可能性もある。機械化による省力化を進めるのはよいのであるが、顧客と従業員との間の人的接触をどこまで残すのかということも今一度考えてみる必要がある。

【略歴】

高橋秀雄（たかはし・ひでお）

カジ旅 登録 総合政策学部教授

マーケティング論、流通論。

京都大学オンラインカジノ 経済学研究科修士課程修了

１９５６年生まれ

【略歴】

尾和潤美(おわ ・ますみ)。
カジ旅 登録 国際学部准教授。
国際協力、アフリカ。
ウォーリック大学博士課程修了（博士）。

【略歴】

金 炫成(きむ・ひょんそん)。
カジ旅 登録 国際学部教授。
ベンチャー企業論。
東京大学オンラインカジノ 経済学研究科博士後期課程修了、博士(経済学)。
1972年生まれ。

【略歴】

樹本　健（きもと・たけし）。
カジ旅 登録 国際学部准教授。
日本思想史。
コーネル大学オンラインカジノ 博士課程修了。
博士（東アジア文学）。
1971年生まれ。

【略歴】

保井　健呉(やすい・けんご)。
カジ旅 登録 法学部講師。
国際法。
同志社大学オンラインカジノ 法学研究科博士課程（後期課程）修了。
博士（法学）。
1989年生まれ。

【略歴】

山田峻悠（やまだ たかはる）。
カジ旅 登録 法学部講師。
刑事訴訟法。
中央大学オンラインカジノ 法学研究科博士課程後期課程修了。博士（法学）。
1989年生まれ。

【略歴】

中川　由賀　(なかがわ　ゆか)。
カジ旅 登録 法学部教授。
刑事法。
慶応義塾大学法学部法律学科卒業。
1972年生まれ。

【略歴】

中野　歩美（なかの・あゆみ)。
カジ旅 登録 現代社会学部講師。
文化人類学、南アジア地域研究。
関西学院大学オンラインカジノ 社会学研究科博士課程単位取得退学。博士（社会学)。

【略歴】

真鍋　公希（まなべ・こうき）。
カジ旅 登録 現代社会学部講師。
社会学（文化社会学、メディア論）。
京都大学オンラインカジノ 人間・環境学研究科。
1993年生まれ。

【略歴】

中田　雅美（なかたまさみ)。
カジ旅 登録 現代社会学部准教授。
社会福祉学・地域福祉研究。
日本福祉大学オンラインカジノ 社会福祉学研究科博士後期課程修了。
博士（社会福祉学)・社会福祉士。
1979年生まれ。

　筋肉は、そのもの自体が自ら動くことはできません。脳から発せられた信号が、脊髄から伸びる運動神経を伝って筋肉に到達することで、筋肉は動くことができます。運動神経と聞くと「運動神経が良い、悪い」といった抽象的な表現を思い浮かべる方が多いと思いますが、私たちの身体の中には運動神経が実際に存在し、筋肉を動かすためには不可欠な存在となっています。この運動神経の働きは、加齢にともなって変化します。１つの筋肉は数百本の運動神経（腕や脚などの大きな筋肉）に支配されていますが、運動神経の数が50歳以降、1年に約2％ずつ減少していくと言われています。この「運動神経」が先ほどの問いの答えであり、超高齢社会を迎えた我が国を救う１つのカギになると筆者は信じています。

　筋肉や筋力はシニア世代の方々であっても、適切な運動トレーニングを実施すれば、改善できることが知られています。近年、私たちの研究室では、筋力トレーニングを実施することで、シニア世代が持つ特有の「運動神経の"働き"」のパターンを、若者と同じようなパターンに戻せることを明らかにしました。一方で、消失した運動神経を再び取り戻すことは難しいため、いくら運動を行っても「運動神経の"数"」を増やすことはできません。

　カナダの研究グループが2010年に発表した研究では、高齢者（平均67歳）における運動神経の数は若齢者（平均27歳）に比べて40%も少なかったが、マスターズ競技者（平均64歳）の運動神経の数は若齢者と同等であった、と報告しています。加齢にともなう運動神経の数の減少は、普段の生活では使うことが無くなった運動神経がその役目を終えて消失することが原因であると考えられています。特に強い力を出すときに使われる運動神経が消失しやすいとされています。マスターズ競技者では、日々の鍛錬の中で、強い力を発揮する時に使われる運動神経（同世代のシニアの方々が使わない運動神経）を使っているため、運動神経の数が維持できていると考えられています。先ほども触れた通り、運動神経の数を増やすことは難しいため、シニアになる前、いわゆるプレシニア、の時期から運動習慣をつけ、少し「えらい」運動を実施することが「運動神経の数を残す」ことに繋がり、その後の筋力や運動機能を維持するのに役立つでしょう。

【略歴】

渡邊　航平　(わたなべ・こうへい)。
カジ旅 登録 スポーツ科学部教授。
運動生理学・バイオメカニクス。
名古屋大学オンラインカジノ 教育発達科学研究科修了。博士（教育学)。
1982年生まれ。

　さて、ここで子供の運動やスポーツ実施が減ることは何が問題なのかを考えてみたいと思います。世間では、体力低下が一番の問題として取り上げられることが多いと思います。筆者も、この点を多く研究してきたので、子供の体力低下には大きな懸念を抱いています。一方で、子供の体力がピークだった1985年頃のような状況に戻るのはなかなか難しいとも感じています。社会の利便性が大幅に向上した現在、当時のような体力水準を維持できるような生活形態自体が消失しているため、なかなか難しいかもしれません。おそらく、平成の前半頃の水準にまでは戻せると感じていますが、それ以上の水準を目指して、体力向上や過剰に測定値などに執着することは、子供の運動促進には、むしろネガティブに働いてしまうかもしれません。

　それでは、子供の運動やスポーツ実施が減ることの最大の問題はなんでしょうか。私は仲間や規律、協調性、努力などといった、スポーツを頑張ってきた人であれば、誰もが運動やスポーツ活動を通して獲得してきた要素にあると思います。こういった要素は、近年では社会的スキルなどと言われ、これからの時代を生き抜く上で非常に重要な能力と考えられています。運動やスポーツの場面というのは、こういった能力を獲得するための機会が盛りだくさんです。多くの仲間ができたり、みんなで力を合わせたり、努力を継続するといった習慣は運動やスポーツを通して養われる重要な能力だと思います。最近では、このような能力獲得と運動実施の関係性を示す研究成果も見られてきています。体力の数値というのはこれらの能力を獲得した先にある成果に過ぎません。問題なのは、子供が運動やスポーツを通して、こういった能力を養う機会が減ってしまっていることだと思います。もちろん、運動やスポーツが万能だとはいいませんが、これからの社会において重要な社会的スキルを養うためにも、もう一度多くの子供が運動やスポーツに興じる社会になることを期待しています。勝った、負けたばかりではなく、楽しく運動をし、その中で悔しかったり、嬉しかったりを経験することを通して、子供は成長するということを我々大人たちはもう一度思い出して、子供の運動実施に寛容で前向きな社会になっていってほしいと思います。

【略歴】

中野　貴博　(なかの・たかひろ)。
カジ旅 登録 スポーツ科学部スポーツ健康科学科 教授。
子どもスポーツ学、発育発達学。
筑波大学オンラインカジノ 。博士（体育科学）。
1973年生まれ。

　　 経営学部　　　　　濱田知美准教授

　情報技術や放送、人脈などの「つながり」は、「ネットワーク」という言葉で表現される。ネットワークは、「net（網）」と「work（働く）」という語から成るように、ヒトやモノが網の目のようにつながっている様子を意味する。統計を用い、社会におけるヒトやモノのつながりを分析する社会ネットワーク分析という手法は、企業経営において多くの示唆をもたらす。
　例えば、自分と友人との間に共通の知り合いがいると判明したとき、私たちは「世間は狭い」と感じる。この現象は「スモール・ワールド現象」と呼ばれる。「六次の隔たり」という仮説によれば、知り合いの知り合いを辿れば、６人以内で世界中の人々とつながれるという。大企業の重役や某国の大統領など、世界中の誰にでも想像以上に簡単に到達するのである。一見するとお伽噺のようなこの仮説は、世界中で検証され、多くがその結果を支持している。　
　社運を賭けた新規事業の開拓や、企業横断的プロジェクトの企画において、「社外のあの人とつながれたら」と思う場面は少なくない。そのとき、信頼できる人物の仲介があれば話がまとまる可能性は高まる。そのような仲介人はいないと思っても、最短ルートを辿れば「六次の隔たり」のどこかに存在する。つまり、各人が持つ「つながり」が威力を発揮するのである。
「つながり」を確保するには、人脈を多く持つ人とつながることが重要である。多くの人と接点をもつネットワークの中心的な人物は、複数のクラスター（何らかの共通点で類似し、比較的密な関係性を持つ集団）に所属して人々と接触し、コミュニティの結節点となり、情報を媒介する。そのような「顔の広い」人物は、人をつなぐ仲介人として、情報伝達・操作の要となる。異業種交流会や各種セミナーなどのクラスターに足を運び、このような人物とつながることが、貴重な財産となる。
「つながり」を戦略的に活用するなら、その強さ・弱さの使い分けが鍵となる。一般的に、集団は共通点や接触回数が多いほど、つながりが密になる傾向がある。それは裏を返せば、同じ集団にいる人からは「真新しい情報」を入手しにくいことを意味する。一方、自分とはつながりが弱い集団（他社や他業種など）の人々は、異なる価値観や専門領域を持ち、つながれば新規性の高い情報を得られる。抜本的な課題解決策や新規性の高いアイデア等は、社外の人物から生まれることが多い。他社から着任した重役が組織改革を行ったり、他業種との共同研究で新規性の高い製品を生み出したりする事例は枚挙に暇がない。外の血を入れることで、組織は多様性を維持し、変化に柔軟に適応できるのである。
　もっとも「つながり」は消えやすくもある。経営者や管理職にある人物には、新しいつながりを作ることのみならず、既存のつながりの維持にも労力を惜しまないことが長期的に重要である。一度消えたつながりは、将来再び手に入るとは限らないからである。

【略歴】

濱田　知美（はまだ・ともみ）。
カジ旅 登録 経営学部准教授。　　
経営戦略論、技術経営論。
名古屋大学オンラインカジノ 経済学研究科博士後期課程修了。博士（経済学）。
１９８７年生まれ。